また強盗事件が多発している、去年と同じ手口か？

2024年10月18日

南関東近辺で連続して強盗事件が多発しているようです。
手口は去年社会問題になったルフィグループと同じのようで、ネットでの闇バイト勧誘からの脅迫で実行犯を操り、素人を数人集めての犯行らしいです。
おそらくは、大元が特定出来ないようなネットルートを使い、スマホも大量に保持し、秘匿性の高い通信アプリを使って足がつかないようにしているのでしょう。
警察にもサイバー攻撃に対処する部署があるのでしょうから、なんとか元締めにたどり着けないのか不思議ですが、今後解明されていくものと信じるしかありませんね。
秘匿性の高い通信アプリは、個人法人に限らず、自身の情報を守る為のものとして使うなら何の問題もありませんが、犯罪に使われるようだとアプリ自体が問題になりかねず、秘匿アプリの存続も考慮されていくかもしれませんが、そこまで規制するのは可能なのか疑問もあります。
今回の強盗事件は、同じグループの犯行であれば、最初は質店への強盗から始まったと言われています。
質店等では、防犯意識が高いので、リスクが高いと判断したのか、一般市民への犯行へ舵を切ったようで、何件も被害者が出ている模様です。
殺害されてしまった方もいらっしゃるようで、今回も警察が本腰を入れて、三県の合同本部を作ったようなので、いち早い解決を望みます。
大型のバールを使い、窓を破壊し、ドアをこじ開ける犯行に個人で対処するのは中々困難であり、また数人の男が乱入してくるのですから、高齢者や女性の方はなす術が無いのが実情だと思います。
変に逆らって殺されてしまうのではあまりにも痛ましい結果になるので、拘束されたとしても無抵抗でいるしか無いと元警察官のコメンテーターは語っています。
実行犯達も、脅されて命がけの犯行ですが、なにせ素人集団ですから、加減を知らない加害行為をしてくる可能性もあり、無抵抗でむざむざ殺されるのではあまりにも悔やまれる結末になります。
こう考えると、アメリカでの銃社会も問題が度々取り上げられますが、力のない者や女性が屈強な者に立ち向かうには銃も必要なのではないかと思ってしまいます。
法治国家の日本では銃を持つ事は狩猟等の免許に合格した銃の所持資格を持っている者だけが所持出来る状態です。
しかも、犯罪者への反撃に使用する事は禁じられていますから、強盗犯などに立ち向かう為に使用する事は出来ません。
もちろんハンドガン等は流通していませんから、裏のルートで手に入れるしかないでしょうし、それは犯罪ですから不可能ですし、やるべきではありません。
しかし、ハンドガンを含めた銃の所持を認められているアメリカでは、家に侵入してきた者には発砲が許されています。
州によっては多少の法律の違いはあるでしょうが、セルフディフェンスの意識が高い国であると言えるでしょう。
子供であろうが、老人であろうが、人差し指が動くなら、どんな屈強な侵入者にでも立ち向かい制圧出来るのが銃の良いところです。
強盗では、ガラスは割られ、ドアはこじ開けられ、日中深夜にかかわらず侵入してくるのですから、どうやって身を守るのが正しいのか、怖い思いをしながら生活している方も多いと思います。
ただ単に抵抗はしないで強盗が去るまでじっとしていて下さいだけでなく、もっと有効な防衛対策を教授してくれる専門家は居ないものかと報道番組を見ると感じてしまいます。